最も原始的な決済手段は物々交換です。
自分が提供出来る物や事と、自分が欲しい物や事が釣り合えば、交換する事によって手にすることが出来る基本的な形態です。
経済が発達してマーケットが拡大するのに伴い、効率的な決済手段として貨幣が使われるようになります。
貨幣の信用は発行する国に裏付けられているため、国の信用が失われれば貨幣の価値も無くなります。
物々交換という決済手段はとても古く、それこそ原始時代をイメージする方も多いと思いますが、それほど遠い昔の話ではありません。
日本でも大東亜戦争中には多くありましたし、近年でもソ連の崩壊時やルーマニアの崩壊など、主に東側諸国の混乱期には出現しています。
経済活動が発展すると共に、物々交換経済から貨幣経済を経る中で、現在では貨幣を直接使わない信用経済へと変貌を遂げています。
カード決済やQRコード決済は、利便性に加えて、コロナ禍で直接不特定多数が接触している貨幣を、触らないでも済む事もあって利用者が近年増えています。
カード・QR決済は共に2通りの利用方法があります。
一つは、デビットカードの利用やQRコード残高支払であり、事前に入金してある金額内で決済をする方法です。
二つ目は、クレジットカードの利用やQRコードの後払いで、個人の信用を基にして、未来の支払を容認する方法です。
未来での支払容認の具体的な内容は、個人個人で異なっています。
過去の取引実績や支払の滞納が無いか?などで変わってきます。
個人の持っている信用が、サービスを提供する企業の審査基準に満たない場合、たとえばスマホの新規契約などで、審査に落ちるケースが出てきます。
同じ通信サービスである光回線契約の場合でも、やはり審査はあるのか?ブラックリストと呼ばれる信用情報は実在するのか?信用情報はどこまで影響するのか?などを考察しながら、光回線は審査無しで契約出来るのか?を解説します。
スマホ契約に審査がある理由
支払を現金で行う場合や、既に入金してあるデビットカードやQRコード決済の残高払いを利用する場合は、基本的に支払者の信用は問われません。
事前に入金してある範囲内の決済のみが可能で、その金額以上の支払には利用出来ません。
後払いや、決済までの滞留期間が有る場合には、お金を貸すのと考え方は同じであり、貸してもちゃんと返ってくるのか?という視点で、契約しても大丈夫か?と、サービス提供者は当然考えます。
スマホ契約は提供者に貸し倒れリスクがある
(出典:MMD研究所)
リサーチ会社のMMD研究所が、2022年の11月25日に「2022年9月通信サービスの料金と容量に関する実態調査」を発表しています。
これは2022年の9月に、スマートフォンを利用している18歳~69歳の男女36,535人を対象に行われたものです。
3大キャリア(ドコモ・au・ソフトバンク)に月々支払っている、スマホ1台あたりの月額料金(通信料・通話料・分割端末代の合計)の平均額は、9,526円になっています。
通信会社への支払(通信会社から見れば徴収)は、リアルタイムに行われるわけではなく、支払い催促から利用停止までのプロセスを辿るまでには、数ヶ月の滞留期間が発生することが避けられません。
毎月1万円弱の支払額が数ヶ月分焦げ付けば、数万円の直接的な損害が通信会社には生じてしまいます。
そのため、毎月きちんと支払が受けられるかは、契約前に精査する必要があります。
端末(スマートフォン)の本体は分割購入が多い
(出典:MMD研究所)
通信会社としてのビジネスモデルは、回線整備やアンテナ基地局の設置など大規模な投資が事前に必要であり、それを回収した上で利益を確保するためには、新規加入契約者は喉から手が出るほど欲しい存在で、1人でも多く集めたいのが本音です。
サービスを利用してもらうためには、スマートフォンなどの端末が無くては、そもそも使ってもらう事が出来ません。
スマホは年々高度な処理能力や表現力を備えるのに比例して、その端末価格を上昇傾向にあり、人気のあるiphoneなどの端末では、本体価格10万円を超えるタイプも珍しくなく、20万円に超える端末価格も登場しています。
簡単に一括で出せる金額でなければ、多くは分割払になります。
端末を分割払にすることで、他社への乗り換えの防止策にも繋がる為、通信会社はユーザーに対して、積極的に端末の分割購入を勧めています。
特に3大キャリアでは、他の通信サービスとの差別化のため、高額なハイスペックスマホが取り揃えられている事で、端末代に掛かる費用が高くなる傾向にあります。
通信会社としては、10万から20万円のお金を貸すのと同じ事で、このビジネスモデルは顧客の信用情報を用いて精査しなくては、貸し倒れが増加して成り立ちません。
携帯電話・スマートフォンは、固定された不動産系とは対極にあり、簡単に持ち運ぶ事が出来る特性は、悪意の有るユーザーの手に端末が渡れば、逃亡や転売が比較的簡単に出来てしまうリスクが常につきまといます。
そのため、契約前の個人の信用調査が必須であり、その基準が満たされていない場合は、審査によって契約出来ないと伝えられるケースが発生します。
ホームルーターやモバイルWi-Fiルーターは?
通信会社の電波を利用して、インターネット回線が使える「ホームルーター」「モバイルWi-Fiルーター」も、通信会社のリスクとしては、スマートフォンとほぼ同様の特性があります。
ホームルーターは、自宅のコンセントに繋いでWi-Fi環境を構築するサービスです。
しかし、利用する場所は固定されていても、無線タイプのため簡単に持ち運ぶ事が出来る特性が有り、引っ越しが多いユーザーには大きなメリットになります。
しかし、簡単に持ち運びが出来るということは、携帯電話と同じリスクを有するという事になります。
機器本体代も、スマホ同様に分割購入する事が一般的で、高額な機種では7万円を超えます。
モバイルWi-Fiルーターでは、小型の筐体で持ち運ぶ事が前提になっているため、更にスマホ契約に近いリスクが有ると言えます。
そのため、ホームルーターやモバイルWi-Fiルーターでは、必然的に審査が行われます。
通信会社の審査とは?
信用調査の審査は、サービスを提供するグループ内で、まずは行われます。
審査には段階がある
ソフトバンクで支払事故を起こしているユーザーが、それまで全く付き合いの無かった代理店でソフトバンクエアーの契約に臨んでも、高い確率で審査に落ちます。
これが最も手間を含めた経費が掛からない審査で、提供するサービス費用にもよりますが、リスク内容と費用対効果を考えて、審査はここで終了というケースもあります。
支払がクレジットカード限定になっているサービスが多いのは、この審査を簡素化したい思惑があります。
有効なカードを保有する契約者は、カード会社が与信(個人信用)を与えているという事になり、これは既に一定の審査を経てきている証になります。
更にカード払いなら、支払われないリスクが大幅に軽減されて、回収コストも掛からないからです。
次の手順として通信事業者協会で、他の通信事業者のサービスにおいて、支払いに焦げ付きの発生事例が無いか?が調査をされます。
多くのスマホやホームルーター、モバイルWi-Fiルーターの審査は、この段階で終える事が多いのですが、スマートフォンの価格高騰により、もう一段階上の審査が必要と判断されるケースが増えています。
法律改正が審査を厳しくした?
所在のハッキリしないスマホは、犯罪に利用される恐れがあるため、国と管轄する総務省はスマホ契約において、本人確認の厳格化を求めていますが、信用調査に関しては特に規定や働きかけは行っていません。
しかし、2019年に施行された電気通信事業法が、審査基準を厳しくしている側面があります。
この法律改定は、期間縛りと違約金の事実上の廃止(法律では長期契約は最長2年・伴う違約金は上限1,000円)と、端末本体価格の大がかりな値引きによる誘導の禁止(上限20,000円まで)が主な中身です。
高額な違約金と長期契約期間並びにスマホの割引は、ユーザーの離脱を防ぐ囲い込み手段として機能していましたが、この罰則規定が機能していたからこそ、厳格な審査を伴わない契約が可能になっていました。
この手段が使えなくなったため、純粋な信用調査でしか、リスク回避が出来なくなったことで、審査基準が厳しくなっています。
ただし、法律が厳格に適用されるのは、一定数以上の既存ユーザーを抱えている、大手を中心とした以下の企業と関連会社に限定されています。
法27条の3第1項に基づく指定を受ける電気通信事業者
MNO | MNOの特定関係法人 | |
MNO | ㈱NTTドコモ | エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ㈱ |
エヌ・ティ・ティ・メディアサプライ㈱ | ||
㈱エヌ・ティ・ティネオメイト | ||
㈱エヌ・ティ・ティピー・シーコミュニケーションズ | ||
㈱ドコモCS | ||
KDDI㈱ | 沖縄セルラー電話㈱ | |
沖縄セルラーアグリ&マルシェ㈱ | ||
UQモバイル沖縄㈱ | ||
中部テレコミュニケーション㈱ | ||
ビッグローブ㈱ | ||
㈱ソラコム | ||
ソフトバンク㈱ | ヤフー㈱ | |
LINEモバイル㈱ | ||
㈱ウィルコム沖縄 | ||
汐留モバイル㈱ | ||
SBパートナーズ㈱ | ||
楽天モバイル㈱ | 楽天コミュニケーションズ㈱ | |
UQコミュニケーションズ㈱ | ||
MVNO | ㈱インターネットイニシアティブ | |
㈱オプテージ |
(出典:総務省)
このリストに入っていない企業のサービスは、長期契約と違約金の設定が可能であり、比較的厳しい審査を用いずに契約が可能になる傾向があります。
ブラックリストとは?
もう一段階上の審査手段としては、外部の個人信用情報機関へ情報を参照します。
巷でよく言われる、情報を管理する機関に存在している「ブラックリスト」と呼ばれるものは、正確には存在していません。
個人信用情報機関は3つ
日本にある個人信用情報機関は、以下の3つです。
全国銀行個人信用情報センター(KSC)
銀行や信用金庫などの、金融機関取引が記録されています。
株式会社シー・アイ・シー(CIC)
クレジットカードや信販会社などの、取引が記録されています。
株式会社日本信用情報機構(JICC)
主に消費者金融の取引が記録されています。
それぞれ異なったジャンルの金融取引実績が記録されていて、通信サービスを提供する企業が必要な情報を入手しにいけば、その都度手数料が掛かります。
しかし、どの機関の情報でも、ブラックリストというものは存在していません。
あくまで、淡々と過去の事実が羅列されている情報が出てくるだけで、判断するのはサービスを提供する通信会社になります。
返済期限をうっかり過ぎてしまった事実も、その1回だけなら大きな問題には多くの場合なりません。しかし、複数の返済滞納などが有る場合、審査が通らない大きな要因になる可能性があります。
個人信用情報は取引実績の記述があるだけなので、審査が通らず取引に至らなかった事例は記載されません。
あるサービスの審査が通らなくても、別のサービスの審査ではその事実が加味されず、フラットな個人情報だけで判断されると言えます。
金融事故情報は永遠に残る?
延滞や強制解約の事実・自己破産等の情報は「異動情報」と呼ばれています。
情報の保有期限は機関によって異なりますが、概ね5年程度になります。
延滞金が発生している情報については、延滞が解消されてから情報が消えるまで5年であり、延滞が継続している場合の記録は消えません。
光回線契約の審査は?
同じ通信サービスの契約ですから、光回線の契約にも同様の審査が存在すると思いがちですが、結論から申し上げると、光回線契約をする時に信用情報が厳格に参照されることは基本的に無く、無線回線と比較すれば大幅に緩いと言えます。
光回線が信用調査を重視しない理由
光回線のサービスも、基本的には後払いになるため、ちゃんと支払が出来るのか?スマホやホームルーター・モバイルWi-Fiルーターなどと、同様の審査があっても不思議はないのですが、無線サービスとは大きく事情が異なります。
利用する(提供される)高価な機器が無い
光回線でインターネットを利用する為には、パソコンやタブレット・スマートフォンなどの端末が必要ですが、それらを光回線のサービスを提供する企業から貸し出されたり、分割払で購入したりする事は基本的にありません。
他の無線回線と最も異なるのは、高価な端末の支払が契約に絡んでこない事にあります。
光回線サービスで提供される機器は、ONUと呼ばれる回線終端装置だけのケースが大半であり、利用方法が限られるこの機器を、不埒(ふらち)な輩が違法に転売するメリットも殆どありません。
一定の場所以外では利用出来ない
光回線の利用には、光ファイバーケーブルの導入工事が必要になり、工事が行われた場所でしか使う事が出来ません。
仮に契約者が逃げてしまっても被害は最小限度に留まり、別の場所で利用したり譲渡したりする事が出来ません。
審査以外の理由で光回線の契約が出来ないケース
信用調査の審査で契約が出来ないのではなく、別の理由で契約出来ない事があります。
多くは入力情報の不備によるもので、開通するまでの時間はプラスして掛かりますが、修正することで解消されます。
住所の不備
自分の住んでいる住所を間違えるか?とお考えの方も多いでしょうが、実際に通販担当者の話を聞くと、共通する悩みとして住所に不備があって仕事が滞る事を挙げます。
慣れないフォーマットに住所を入れる作業の中で、マンション集合住宅にお住まいの方がうっかり部屋番号の入力を忘れる方は意外に多くなっています。また、○○町●●4丁目52番地という住所で、●●が抜けていたり、○○町が抜けたり、52番地が抜けている事がかなり多い様です。
住所は審査という問題だけでなく、工事する住所にも関わるため、正確に記入する必要が有ります。
電話番号やメールアドレスも同様です。
支払情報の不備
正確な支払情報の記載が無い場合も、審査以前の問題になります。
クレジットカードのカード番号情報や有効期限、記載されている名前は非常に重要であり、正確さが求められます。
銀行口座なら銀行名・支店名・口座番号・口座名義を正確に入力する必要が有ります。
光回線のサービス提供エリアに入っていない
光回線の利用には工事が必須であり、工事が行えない環境の場合は契約が出来ません。
光回線は、近くまで来ている光回線を自宅に引き込み工事を行って開通するので、書類上の不備が無くても、利用したい自宅がサービス提供エリアになっていない場合は、光回線の契約をすることが出来ません。
マンション集合住宅の場合は、近くまで光回線が来ていても、建物の共有スペース内まで引き込み工事が完了してない場合は契約が出来ません。
光回線の審査が通らないケース
過度な審査を行わない光回線ですが、審査が通らないケースもあります。
スマホ料金の未納がある
同じグループ内の未払いは、多くの場合調べることが基本です。
経費や手間も掛からず、名前と住所などから簡単に検索がかけられる様になっています。
自社に損害を与えているユーザーに、新たなサービスは行わない姿勢は、どの企業も同じです。
たとえば、ソフトバンクやワイモバイルで未納状態にある契約者は、ソフトバンク光の審査が通る事は難しいと言えます。
過去に同じ住所で光回線の未納がある
同じ光回線サービスで未納が有り、同じ住所での登録を考える強者は少ないと思いますが、別の光回線サービスでも、審査を行うのは専門職のプロですから、過去の経験から不審な点があれば、通信事業者協会へ参照を行うケースがあります。
同一の個人情報で、過去に光回線サービス料金の未払いが明らかになれば、審査が通らない可能性が高くなります。
審査の可否は実際に申し込まなければ解らない
光回線に限らず、無線回線やクレジットカードでも同様ですが、審査基準は一切公表される事は無く、審査に通らなくても理由は一切教えてもらえません。
無線回線で審査に通らなかった方でも、光回線の契約が出来ないとは限りません。
前述のように、仮に契約が出来なかったとしても信用情報の毀損は発生しない為、申し込んでみることをオススメします。
光回線の審査は厳しくなりつつある?
2019年の法律改正では、光回線は規制の対象になっていませんでしたが、2022年7月から法律が改正されて、光回線も無線回線と同様に規制対象になっています。
(出典:総務省 消費者保護ルールの見直しに関する電気通信事業法施行規則改正について)
この法改定によって、契約期間と違約金上限の見直しが必要になり、無線回線と同様に、未払いのリスクを避ける手法としてこれらが利用出来なくなれば、審査基準を上げる必要が生じてきます。
総務省の指導はこれだけ留まらず、契約方法や重要事項の説明など多岐に渡り、それらもあって審査基準は年々厳しくなる傾向にあります。
個人の信用情報に少しでも不安の有るユーザーは、早期に光回線サービスの申込みをする方が賢明です。
光回線で最も提供エリアが広く、全国多くの場所で利用出来るNTT東西の「フレッツ光」なら、マンション集合住宅にも数多く導入されていて、契約エリアの障害が最も少なくなっています。
フレッツ光を個人利用する場合、プロバイダがワンセットで提供している「光コラボ」がオススメです。
別々に契約するよりも審査が一度で済む上に、契約後の窓口も一つで済む利便性に加えて、月額料金のコスパも良くなっています。
数多くある光コラボの中で、具体的にコスパの良い光回線サービスをご紹介しましょう。
コスパの良い光回線サービス① 「@TCOMヒカリ」
@TCOMヒカリの月額料金は、一戸建てタイプで5,610円・マンションタイプで4,180円です。
@TCOMヒカリは自社データセンターを保有し、自社光ファイバーケーブルを運用するなど、単にプロバイダとしてだけで無く、豊富な技術力が有り人気があります。
回線導入工事費無料
光コラボである@TCOMヒカリを利用するには、フレッツ光の導入工事が必要で最大で19,800円の標準工事費がかかりますが、今なら工事費が実質無料になるキャンペーンを行っています。
格安SIM「LIBMO」のセット割
(出典:LIBMO公式)
自宅に光回線「@TCOMヒカリ」を導入して、セット割が適用されるスマホプランの格安SIM「LIBMO」に家族で乗り換えれば、コスパ良くインターネットが利用できます。
格安SIMと一口に言っても数多いサービスがありますが、LIBMOは全国のドコモショップでも販売を認めている、「エコノミーMVNO」3社に選出されています。
高い技術力に加えて、会員数に応じた適正な回線増強を行っている事が認められ、安価なサブブランドを持っていない、ドコモのプランでは不足する価格ゾーンを補う一役をLIBMOは担っています。
LIBMOのプラン内容と、セット割を適用した価格を見てみましょう。
納得プラン
@TCOMヒカリと組みあわせる事で、スマホ1台につき毎月220円のセット割が最大5契約まで適用されます。
〇納得プラン | |||
データ容量 | 通常料金 | @T COMヒカリ 月額割引額 |
実質金額 |
3GBプラン | 980円 | 1回線 220円/月割引 | 760円 |
8GBプラン | 1,518円 | 1回線 220円/月割引 | 1,298円 |
20GBプラン | 1,991円 | 1回線 220円/月割引 | 1,771円 |
30GBプラン | 2,728円 | 1回線 220円/月割引 | 2,508円 |
セット割適用後の3GBプランは、月額760円で利用する事ができます。
家族4人で利用した場合の通信費トータル費用は、マンションで7,220円・戸建てで8,650円という高コスパで利用ができます。
ゴーゴープラン
こちらのプランも@TCOMヒカリと組みあわせる事で、スマホ1台につき毎月220円のセット割が最大5契約まで適用されます。
スマホのインターネット利用は自宅が主で、外出時には通話が中心という利用の仕方をするユーザーには、かけ放題と最低用量を組みあわせたゴーゴープランが最適です。
〇ゴーゴープラン | |||
プラン | 通常料金 | @T COMヒカリ 月額割引額 |
実質金額 |
500MB + 5分かけ放題 |
1,100円 | 1回線 220円/月割引 | 880円 |
500MB + 10分かけ放題 |
1,320円 | 1回線 220円/月割引 | 1,100円 |
500MB + かけ放題 |
1,980円 | 1回線 220円/月割引 | 1,760円 |
セット割を適用させれば月額1,760円という安さで、「かけ放題スマホ」が利用できます。
UQモバイルのセット割
格安SIMではなく、キャリア回線をフルに利用できる事にこだわるなら、auのサブブランドであるUQモバイルでも、@TCOMヒカリと組みあわせてセット割が適用できます。
UQモバイルのプラン内容は2023年6月1日に改定されていますが、自宅に光回線があるなら毎月4GBまで利用ができる「ミニミニプラン」(月額2,365円)がオススメです。
セット割を入れたスマホ1台の月額料金は、(UQモバイル ミニミニプラン)2,365円-(セット割)1,100円=1,265円 で利用ができます。
au PAYカードを支払方法に指定すれば、更に187円が割引きされて月額1,078円になります。
キャッシュバックキャンペーン
@TCOMヒカリでは現在代理店契約で、キャッシュバックキャンペーンを行っています。
キャッシュバック特典の詳細は、以下をご覧下さい。
12ヵ月間月額料金の割引
契約から12ヵ月間、@TCOMヒカリの月額料金が割り引かれます。
戸建てタイプでは月額440円が割引きされ、マンションタイプでは月額330円が12ヵ月割引きされます。
コスパの良い光回線サービス② 「ビッグローブ光」
(出典:ビッグローブ光申込サイト)
老舗プロバイダが運営する「ビッグローブ光」の月額料金は、一戸建てタイプで5,478円・マンションタイプで4,378円です。
工事費無料キャンペーン
ビッグローブ光の導入には最大で19,800円の標準工事費がかかりますが、今なら工事費が実質無料になるキャンペーンを行っています。
引っ越し移転時の工事費用も無料
光回線を利用していて引っ越し転居を行う場合、引っ越し先で再度回線導入工事が必要になります。
ビッグローブ光では最初の導入工事費だけでなく、その後に何度引っ越しを行っても、その都度必要になる工事費が無料になっています。
UQモバイルのセット割
ビッグローブ光でもUQモバイルのセット割が適用され、通信費トータル費用を大幅に下げる事ができます。
キャッシュバックキャンペーン
オンライン専門代理店で契約を行うと、キャッシュバックが受け取れます。
詳細は以下をご覧下さい。
コスパの良い光回線サービス③ 「ニフティ光」
(出典:@nifty光申込サイト)
ビッグローブと双璧の老舗プロバイダブランドが運営している、@nifty光の月額料金は、一戸建てタイプで5,720円・マンションタイプで4,378円です。
引っ越し移転時の工事費用が無料
ニフティ光では導入工事はかかりますが、引っ越しを行う都度必要な引っ越し先での導入工事は、何度引っ越しを行っても無料になります。
UQモバイルのセット割
@nifty光でもUQモバイルのセット割が適用され、通信費トータル費用を大幅に節約する事ができます。
キャッシュバックキャンペーン
オンライン専門代理店で契約を行うと、キャッシュバックが受け取れます。
詳細は以下をご覧下さい。
37ヵ月目まで月額費用が安くなる
ニフティ光の3年プランで、現在開通月は無料で2ヵ月目から37ヵ月目まで一戸建てタイプで5,478円・マンションタイプでは4,268円で利用ができる、お得なキャンペーンを行っています。